米国の量的緩和によって2012年に史上最高値1,921ドルを記録した金の価格上昇は、Fed（連邦準備制度）の量的緩和終了とともに終わりを告げ、金は2013年から2015年にかけて急落、1,200ドル前後まで値を落としている。金は、金融緩和によって通貨が価値を下げるときに買われ、そして通貨の価値が戻るときに売られるのである。
量的緩和を既に停止した米国に続き、日本の量的緩和も2年の期間の半分が終了した。ユーロ圏の量的緩和も2016年の9月が目処である。それでは2015年以降の金価格はどうなるのか？ 金は更に下落するのか？ 答えは条件付きのイエスである。すなわち、世界的な量的緩和が無事に出口を迎えれば、金の価格は更に下落するだろう。しかしながら、その前提が不可能であることは、これまで何度も記事にしてきた。 続きを読む 金はいつ買うべきか？: 2015年以降の金融市場暴落を逃れるために
米国では未曾有の金融緩和が終わり、利上げへと動き始めているが、一方でドル高が輸出を軽減しており、遂にはFed（連邦準備制度）もドル高への懸念を表明した。これは利上げ観測の逆戻りを意味する。
米国の利上げが投資家最大の関心事である今、ドル高は利上げへの進捗を測る一種の指標となっており、そのため世界中の金融市場のほとんどがドル高と連動していると言える。
これは投資家にとってそれだけでリスクである。世界中に分散投資をしたポートフォリオであっても、そのすべてがドル高に連動していれば、本当の意味で分散をしていることにはならないからである。例えば、ドル円の買いと日本の輸出株の買いは、資産クラスが違うにもかかわらず、両方ともドル高に正の相関があるポジションであり、言わばドルを二重に買っていることになる。 続きを読む 2015年版、グローバルマクロ戦略によるリスクヘッジを考える
2015年3月12日のジム・ロジャーズ氏のインタビューである。
インタビューは英語で行われているので、主な箇所を以下に翻訳する。 続きを読む [動画] ジム・ロジャーズ氏: 金はバブルへ、資産はスイスか北朝鮮に預けよ
Micron Technology (NASDAQ:MU)は4月1日の引け後に決算を発表した。売上高は$4,166MM、純利益は$934MM、1株当たり純利益は$0.78となり、前年同期の数字（売上高$4,107MM、純利益$731MM、一株当たり純利益$0.61）を上回った。
この数字は市場予想であった売上高41.5億ドル、1株当たり純利益0.73ドルを上回った。今年に入ってからの売りを正当化できない内容であり、買い方は安心して良いだろう。 続きを読む Micron (NASDAQ:MU)は決算を無事通過、売上・利益ともに市場予想上回る
ユーロが着々と下落している。ECB（欧州中央銀行）による量的緩和は、1月の発表当時で既にそのほとんどが為替相場に織り込まれていたが、ユーロドルが1.10を割った今もユーロの下落の勢いは止まらない。
これはドラギ総裁にとっては実は吉報ではない。日銀の黒田総裁が原油価格の下落について述べた「前年比で見た影響はいずれ剥落してゆく」という言葉が、ユーロ安のインフレ率への影響にも当てはまるからである。 続きを読む ユーロ圏の量的緩和が停止に追い込まれる可能性
3月の末となったが、米国株が急落している。25日の株式市場でNasdaqは2%以上の下げ幅となり、S&P 500の-1.46%を上回った。26日には日本の株式市場にも波及し、日経平均は1.39%の下落、弱気相場はヨーロッパ市場にも持ち越され、特にこれまで堅調だったドイツ株の下げ幅が大きい。
2015年の金融市場についてはこれまで書いてきた通りであり、大局的な見方に一切変更はないが、為替や商品先物の動きなど、今回の急落で気になる点についていくつか書いておきたい。 続きを読む 米国株急落を考える: 買い下がるべき銘柄、金への資本逃避など
さて、前回はブラックマンデーに至るまでの政治的・経済的背景を説明したので、今回は2015年の相場がブラックマンデー当時に似ているのかどうかについて検証したい。 続きを読む 2015年の相場はブラックマンデーに似ているか？
2015年の金融市場はブラックマンデー当時の相場と似ているとの指摘が各所から出ている。チャートの類似を指摘する声もあれば、ボラティリティの上昇を指摘する声もあるが、ファンダメンタルズにおいてどう類似しているのかを詳細に観察するレポートが出回っていないと感じているので、先ずは1987年に起こったブラックマンデーのマクロ経済学的背景を説明しておきたい。
ブラックマンデーについては、一般的には解明されていない点が多いとされているが、一部の優れた投資家は事前に予測していた事案であり、ファンダメンタルズと投資家の心理の観点から説明が可能である。暴落の背景には1981年に米国の大統領に就任したレーガン大統領のレーガノミクスがあるので、先ずはここから始めたい。 続きを読む プラザ合意からブラックマンデーまでを振り返る
3月18日のFOMC（連邦公開市場委員会）で、Fed（連邦準備制度）は、利上げまで忍耐強く（patient）いるとの議事録の文言を削除し、6月の利上げを可能にした。一方で、経済とインフレ率の見通しを下方修正することでハト派的な姿勢も表明した。議事録の文言と発表後の市場の動きのそれぞれをレビューする。より重要なのは市場の動きの方である。
利上げは6月以降だが、時期は未定
文言の解釈にはテクニカルな要素が色々あるが、先ず、「忍耐強く」の語は「2ヶ月後まで利上げはしない」の意味であり、これを削除したということは、6月の利上げがありうるということである。 続きを読む FOMCは「忍耐強く」を削除: 発表後の投機筋のドル売りを実需が飲み込む
ギリシャなどが無茶な要求を始めたことで、ユーロ圏におけるドイツの負担は日々増しているように見えるが、それでも最終的に利益を得るのは経済が強いドイツである。
何度も書いてきたように、量的緩和とは中央銀行が国債などリスクの低い証券を買い占めることで、家計や保険会社などを国債市場から追い出し、社債や不動産、株式など、よりリスクの高い証券に資金を移させるポートフォリオ・リバランス政策である。
これは、量的緩和が行われている限りは、流動性が潤沢な債券市場から株式市場へと資金が溢れ出てくる構図となるが、中央銀行が債券市場から撤退するや否や、債券と株式が資金を求めて争い合う綱引きの様相となり、したがってこのバブルのツケは何処かの市場がいずれ払わなければならない。 続きを読む ドイツだけが量的緩和バブルを軟着陸させられるかもしれない