2015年ももう後半であり、金融市場は金や原油などコモディティ価格の下落、米国の利上げ、中国株の暴落など、様々なトレンドが入り混じる様相を呈している。
これまでの単なる量的緩和相場とは異なる状況であり、単純に中央銀行に従っていれば利益が出るという状況ではない。そこで、ここで一度、世界の金融市場を俯瞰してみたい。個別銘柄よりもマクロ的分析が必要な場面なのである。
米国株
先ず、マクロで見れば米国株は買う理由のない資産クラスである。量的緩和が終わり、利上げを控えていることで、株式から債券への資金流出が懸念されている。ファンダメンタルズで見ればバブルではないが、割高であることは確かである。
REIT（不動産投資信託）は、不動産投資にかかる面倒な問題を取っ払い、投資家が市場でいつでも不動産が売買できるようにする優れた金融商品だが、問題はREITが元々バブルになるように設計されているということである。
これはジョージ・ソロス氏が彼の著書『ソロスの錬金術
新参者の資金がREITの価値を底上げする
REITはある意味ではねずみ講である。新しく投資に参入してくる新参者の資金（増資）が、元々そのREITに投資をしている投資家の利益を底上げするように出来ているからである。 続きを読む REITはバブルになるように出来ている: REITバブルの造成から暴落まで
周知のように、現在のところ日銀は2%の物価目標が2016年度の始めに達成されるとしており、この言葉を鵜呑みにすれば、遅くとも2016年の初旬には量的緩和の縮小（テーパリング）が議論され始めることになる。
勿論、上記の記事で書いたように、追加緩和なしには物価目標は達成されず、しかも追加緩和は緩和の延長という形で為される可能性が高い。しかし、量的緩和の開始から2年以上が経過した今、日銀が量的緩和の終了に向けて動いた場合に市場がどう動くかを、投資家は考え始めるべきである。
現在の相場では何がバブルで何がバブルではないのだろうか？ 株はどうか？ 不動産はどうか？ 日本国債は暴落するのか？ 円は安すぎるのか？ 等々、順番に考えてゆきたい。
いまや、日銀が2%の物価を達成すると約束している「2015年度中心とする期間」の終わり（2016年3月末”頃”）まであと1年を切り、そろそろ日銀の次の手を考える時期が来たのではないかと思う。
勿論、このまま追加緩和をせずに量的緩和を終了するということも有り得るが、本稿では先ずどういう追加緩和が考えられるか、そして追加緩和をした場合どういう影響が生じるかを考えたい。日銀が有効な選択肢を持っているかどうかを検討して初めて、日銀が追加緩和をするかどうかを考えられるからである。先ずは日米のマネタリーベース比率からである。
Gecina (EURONEXT:GFC)
Google Finance – Gecina SA: EPA:GFC quotes & news
概要
GecinaはフランスのREIT（不動産投資信託）である。ポートフォリオの80%以上がパリ市内およびその近郊に位置する。半分以上はオフィス物件であるが、住宅やヘルスケア物件も取り扱う。 続きを読む [個別銘柄] Gecina (EURONEXT:GFC): パリのREIT、量的緩和
