2016年の世界経済については様々議論してきたが、今回は著名ファンドマネージャーのジョージ・ソロス氏の再帰理論を使って米国経済の現状を分析してみたいと思う。
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Form 13F: ジョージ・ソロス氏が米国株をショート、原油関連株を買い下がりか
毎四半期恒例のことだが、2015年末の機関投資家の買い持ちのポジションが公開されたので、いつも通り取り上げたい。周知の通り2015年8月から世界中の金融市場が荒れており、多くのファンドマネージャーが損失を出しているなかで、興味深いトレードをしている人物は少なかったのだが、やはり今回はジョージ・ソロス氏に注目せざるを得ないだろう。
2016年1月に報じた通り、スイスのダボスで開かれた世界経済フォーラム（通称ダボス会議）にて、ソロス氏は中国バブルは既に崩壊していると発言し、米国株とアジアの通貨を空売りしていることを公表した。
ソロス氏発言への中国政府の馬鹿げた過剰反応に見る中国経済の実体
世界経済フォーラム（通称ダボス会議）での発言のために、著名ヘッジファンドマネージャーのジョージ・ソロス氏が無用なトラブルに巻き込まれている。同業者として同情するばかりである。
ソロス氏は2016年1月に開かれたダボス会議でブルームバーグによるインタビューに答え、中国経済のバブルは既に崩壊しており、自分はアジアの通貨を空売りしていると発言した。詳細は以下の記事で取り上げている。
この発言に対して、中国政府は国営放送の新華社や中国共産党の機関紙などに怒涛の反論記事を載せており、それがWall Street JournalやFinantial Timesなどに取り上げられ、英語圏でもちょっとした話題になっている。
ジョージ・ソロス氏: 2016年世界同時株安の原因は中国、中国経済のバブルは既に崩壊している
スイスのダボスで世界経済フォーラム（通称ダボス会議）が開催されるなか、著名ヘッジファンドマネージャーのジョージ・ソロス氏がBloombergのインタビュー（英語）に答えているので、重要な部分を翻訳したい。
ジョージ・ソロス氏: ギリシャ経済はユーロ圏にいる限り決して回復しない
引き続き、ドイツの週刊ビジネス誌Wirtschaftsによるジョージ・ソロス氏のインタビュー（原文ドイツ語）の翻訳である。今回はギリシャ問題の先行きについてである。
ジョージ・ソロス氏、ドナルド・トランプ氏と会った時のことを語る
引き続き、ドイツの週刊ビジネス誌Wirtschaftsによるジョージ・ソロス氏のインタビュー（原文ドイツ語）の翻訳である。長いインタビューなので、複数記事に分割して報じている。今回はアメリカ大統領選に出馬しているドナルド・トランプ氏の話題である。
ジョージ・ソロス氏: 中国経済のバブルはあと3年崩壊せずに持ちこたえるかもしれない
著名投資家のジョージ・ソロス氏がドイツの週刊ビジネス誌Wirtschaftsのインタビュー（原文ドイツ語）に答えている。恐らくは2016年で最初に公開された彼の論説ということになる。
話題は多岐にわたり、なかなか長いインタビューであるので、話題ごとに記事を分けて紹介したい。先ずはソロス氏が中国経済の先行きや、2015年の中国株の暴落などついて語った箇所から訳していこう。
Form 13F: ソロス氏が中国株買い増し、最大ポジションはポールソン氏と同一銘柄
2015年7-9月期のForm 13Fが公表され、米国の機関投資家の買いポジションが明らかとなった。今回はジョージ・ソロス氏とジョン・ポールソン氏のポジションを見てみたいと思う。
ソロス氏は中国株を買い増し
ソロス氏のポジションのなかで一番興味深いものは恐らく、大型の中国株に投資するiShares China Large-Cap ETF (NYSEARCA:FXI、Google Finance)のコールの買いである。1.4億ドル分のETFに対するコールを購入しており、これは即ち中国株が急反発することに賭けているということである。
ジョージ・ソロス氏が債券王ビル・グロス氏に託した5億ドルを引き上げ
ジョージ・ソロス氏の保有するソロス・ファンド・マネジメントが、著名債券投資家ビル・グロス氏の運営するジャナス・キャピタルに運用を任せていた約5億ドルを引き出したらしい。WSJが報じている。
ビル・グロス氏が自らの設立したPIMCOを飛び出してジャナス・キャピタルに移籍した直後の2014年11月、ソロス・ファンド・マネジメントは債券王の運用する新たなファンドに資金を託したが、どうやらソロス氏はグロス氏の運用に不信を抱いたらしい。
日本郵政の株式新規上場は割安か割高か？: 3社の財務諸表を比較する
日本郵政3社のIPOが近づいている。個人的にはほとんど興味が無いのだが、一応決算書類を調べはしたのでその結果を共有しておきたい。株価や評価額を抜きにして、今回上場する3社が企業として魅力があるかと聞かれれば、魅力はないというのが答えだが、順を追って説明しよう。
先ず、日本郵政とは日本郵便、ゆうちょ銀行、かんぽ生命の持株会社であり、今回上場するのは持株会社である日本郵政と、その子会社であるゆうちょ銀行およびかんぽ生命である。郵便サービスを担当する日本郵便は法律で売れないことになっており、今回の3社のIPO後も親会社の日本郵政が100%保有する。
したがって本稿では今回上場される3社の財務状況を比較するが、3社いずれも一番の問題は売上高が下降傾向にあることである。先ずは持株会社である日本郵政から見てゆこう。