アメリカ経済の好景気が量的緩和バブル崩壊の原因となる

世界同時株安が続いているが、中心となっているのはアメリカなので、アメリカの実体経済が今どうなっているかについて説明してしまおう。丁度良いタイミングで7-9月期のGDP速報値が発表されている。

ここの読者には周知の事実だが、アメリカの実体経済は非常に好調である。ただ、世の中では「経済が好調だから株価は大丈夫」などという妄言が流布されているようだが、まったくの嘘である。むしろ好調なアメリカ経済こそが世界同時株安の原因となったのである。

世界同時株安を予想できた理由と株価下落の原因

2018年10月に始まった世界同時株安について、一度纏めておこうと思う。

ここでは急落が起こる何ヶ月も前から株価が暴落する理由について詳しく説明してきたので、ここの読者には同じことの繰り返しになってしまうが、状況を整理することは必要だろう。

2018年10月の世界同時株安で市場がやや荒れている中、ジョージ・ソロス氏のクォンタムファンドを運用していた著名投資家のスタンレー・ドラッケンミラー氏がバブル崩壊の可能性について述べている。Business Insider（原文英語）などが伝えているので、ここで紹介したい。

これはニュースではなく筆者の個人的分析だが、先ず間違いないだろう。

2018年2月の世界同時株安以来、アメリカの利上げとバランスシート縮小という金融引き締め政策が、世界の金融市場から資金を流出させていることを一貫して伝えてきた。