さて、債券投資家ガントラック氏の予想通り、2月に始まった世界同時株安は一度反発したが再び下落した。
ただ、1度目の急落と2度目の急落で異なる部分が1つある。2度目では、株安の原因となったアメリカの長期金利が急落していることである。
さて、債券投資家ガントラック氏の予想通り、2月に始まった世界同時株安は一度反発したが再び下落した。
ただ、1度目の急落と2度目の急落で異なる部分が1つある。2度目では、株安の原因となったアメリカの長期金利が急落していることである。
アメリカの中央銀行に相当するFed(連邦準備制度)は3月20-21日に金融政策決定会合であるFOMC会合を行い、0.25%の利上げを行った。これでアメリカの政策金利は1.50-1.75%のレンジとなった。
事前に報じていた通り利上げ自体は市場の想定通りだったので、問題はFedの表明した今後の利上げ方針と金融市場の反応ということになる。
アメリカの中央銀行に相当するFed(連邦準備制度)は3月20日から21日(米国時間)まで金融政策決定会合であるFOMC会合を開催し、新たに決定した金融政策を21日に公表する。
今回の会合はFedの新議長に就任したパウエル議長が率いる初のFOMC会合であり、株式市場が世界同時株安で揺れる中、投資家の注目を集める会合となっているが、今回の会合にはハト派(金融緩和寄り)、タカ派(金融引き締め寄り)の両方向にそれぞれリスクシナリオがあるので、それを説明したい。
2018年2月の初めから始まった世界同時株安だが、株式市場はその後反発し、落ち着きを取り戻したように見える。相場はこのまま何事もなかったように上昇相場に戻っていくのかということが投資家の関心事となっているが、2月の株安を事前に予想していた債券投資家ジェフリー・ガントラック氏は下落方向の予想をしているようである。
利上げとマネタリーベース縮小というアメリカの金融引き締め政策が続く中、株式市場はやや荒れている。
しかしパウエル新議長の率いるFed(連邦準備制度)は株式市場の下落を無視して金融引き締めを続行する意向を表明しており、投資家としては中央銀行の今後の動向が気になるところだろう。このまま引き締めが続き、市場は下落してゆくのか? 中央銀行が株式市場に反応しない以上、利上げを止めることが出来るとすれば、それはアメリカの実体経済が減速する場合である。
2018年2月からの世界同時株安で、著名ファンドマネージャーは様々な反応を示している。一番目まぐるしいのは、年始の株高予想から大転換したBridgewaterのレイ・ダリオ氏だろう。
ダリオ氏は短期間で株の買い持ちから空売りへとポジションを大きく変えた。ヘッジファンドらしい動きである。しかしこういう状況でヘッジファンドらしくない動きを見せる著名投資家も居る。例えばジェイコブ・ロスチャイルド氏である。
アメリカ発の世界同時株安が継続している。表向きの理由はFed(連邦準備制度)のパウエル議長の発言などだが、そうした直接的な材料がなかったとしても同じような動きになったことだろう。