Form 13F: ソロス氏が中国株買い増し、最大ポジションはポールソン氏と同一銘柄

2015年7-9月期のForm 13Fが公表され、米国の機関投資家の買いポジションが明らかとなった。今回はジョージ・ソロス氏とジョン・ポールソン氏のポジションを見てみたいと思う。

ソロス氏は中国株を買い増し

ソロス氏のポジションのなかで一番興味深いものは恐らく、大型の中国株に投資するiShares China Large-Cap ETF (NYSEARCA:FXI、Google Finance)のコールの買いである。1.4億ドル分のETFに対するコールを購入しており、これは即ち中国株が急反発することに賭けているということである。

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米国利上げ後の株式投資戦略: 上がらないが急落するかもしれない相場を機関投資家はどうトレードするか?

さて、これまで米国利上げに際した世界の金融市場全体の相場観為替投資戦略を書いてきたので、今回は株式投資戦略である。

8月の急落前から主張してきたように、量的緩和によって株を買えば上がる簡単な相場は終わりを告げ、株式市場はこれから非常に難しい局面に入る。2016年にかけての株式市場の大局的な相場観はこうである。

  • 利上げとドル高による輸出減速で米国株の上値は限られる
  • 株の急落はいつでも大した理由なしに起こる可能性があり、振れ幅は10%から30%程度である
  • 量的緩和バブルの完全な崩壊はまだ先

このような相場では単純な売り買いをしても報われることはない。高値での空売りも、ロング・ショートもそれぞれ欠点がある。ではどうするか? 散々考えたが、結論は以下の通りである。

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2015年3Q日本のGDP内訳: 消費増税からやや回復の兆し、量的緩和が不動産市場に好影響

11月16日、内閣府は2015年7-9月期のGDP速報値を発表した。実質GDPは1.08%(前年同期比、以下同じ)の成長となり、前期の確報値1.00%に続き、消費増税直後のマイナス成長からやや回復している様子を見せた。

例によって報道では前期比のマイナス成長ばかり報じられているが、統計上の季節調整は上手く行っておらず、トレンドを見るためには同じ四半期同士で比べる必要がある。以下、GDP成長率内訳のグラフを見ながら内容を精査しよう。

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パリ同時多発テロの犠牲者130人はドイツが殺した

フランス時間で10月13日金曜日の夜、ISIS(イスラム国)と思われる武装グループ計8名が、パリの劇場やサッカースタジアムなどで銃を乱射し、130人以上の住民や観光客が犠牲となった。パリの友人たちともすぐに連絡を取ったが、路上に何人もの犠牲者のご遺体が横たわっている悲惨な状況だったそうだ。

テロは複数の箇所で同時に行われたようである。一番犠牲者の多かったのはロックバンドのコンサート会場となったバタクラン劇場で、80人以上の犠牲者が出ているそうである。

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米国利上げ後の為替投資戦略: ドルはいつ売るべきか? ポンドの利上げは? 円の長期見通しは?

前回の記事では米国が利上げをすれば金融市場全体がどう動くかを書いたが、それを踏まえて今回は、利上げの前後に為替相場で実際にどうトレードすれば良いかを書きたいと思う。

先ず前提となるのは、ドルとポンドが中期の買いであり、円が長期の売り、ユーロは売りだがECB(欧州中央銀行)次第ということであるが、現在の相場で重要となるのは、ドル買いと円売りを分けるということである。つまり、ドル円で相場を見てはいけない。

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米国利上げ後の相場への影響: 株価、為替、金価格、原油価格はどうなるか? 市場が暴落するのはいつか?

量的緩和で買えば儲かる相場は終わり、遂に世界の金融市場の終わりが始まった。ここから先は複数のバブルがいつ崩壊するかというカウントダウンの問題である。

米国の中央銀行であるFed(連邦準備制度)は2008年の金融危機以来初めての金融引き締めに動いており、何兆ドルもの貨幣が刷られたあと、その資金が引き揚げられるのだから、ただで済むわけがないのだが、市場は8月からの世界同時株安が反発したことで利上げを織り込んだとの自信を強めている。

しかし、そのような大きな材料がたかだか15%の株の急落で織り込まれるはずがない。では本当の問題は一体何で、これから市場はどうなってゆくのか、投資家はどうトレードすれば良いのかを、順を追って説明しようと思う。

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ジョージ・ソロス氏が債券王ビル・グロス氏に託した5億ドルを引き上げ

ジョージ・ソロス氏の保有するソロス・ファンド・マネジメントが、著名債券投資家ビル・グロス氏の運営するジャナス・キャピタルに運用を任せていた約5億ドルを引き出したらしい。WSJが報じている。

ビル・グロス氏が自らの設立したPIMCOを飛び出してジャナス・キャピタルに移籍した直後の2014年11月、ソロス・ファンド・マネジメントは債券王の運用する新たなファンドに資金を託したが、どうやらソロス氏はグロス氏の運用に不信を抱いたらしい。

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12月米国利上げはどうなる?: 利上げなら最終的にはドル安の可能性

Fed(連邦準備制度)が年内の利上げを主張し始めてから何ヶ月も経過し、2015年のFOMC会合は残すところ12月の1回のみとなった。

8月から始まった世界同時株安も10月には元の水準まで回復し、その後の投資戦略が求められる頃合いであるが、そのためには先ず米国の利上げがどうなるかを話さなければならないだろう。

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ロシア、プーチン大統領: ISIS(イスラム国)は米国のオバマ大統領が作った

ロシアのプーチン大統領が米国ジャーナリストに向けた記者会見で、ISIS(イスラム国)がどのようにして作られたかを語っている。

シリアの情勢は米国とロシアの対立という意味でも、ヨーロッパに移民が大量に流入しているという意味でも世界情勢にとって重要であり、これらの実情を理解しておくことは必要だと考えるので、記者会見の内容を翻訳しておきたい。

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2015年8月世界同時株安から反発までの経緯と、荒れた相場をどうトレードしたか

米国利上げと中国の景気減速への懸念が原因で2015年8月に始まった世界の株式市場の急落は、10月の末までにほぼ反落分を挽回し、米国の株式市場は元の水準近くまで値を戻した。

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12月の米国利上げがあるのかどうかということも含め、投資家にはここから考えなければならないことが多いが、株価の戻った10月の末を一つの区切りと捉え、先ずはこれまでの経緯をざっと振り返ってみたい。

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