世界同時株安が典型的な半値戻しを達成した。下落前から底値、そして反発した現在までの指標は大雑把に以下の通りである。
リバウンドは続くのか？ 個人的な見方はやや悲観的だが、投資家にとって何より重要なのは、何度も言うように、どちらに転んでも良いようにポジションを立てておくことである。
ここで推奨してきたように、急落前にS&P 500を空売りしておいた投資家、そして急落時にドル円を拾った投資家は、この急落を非常に楽しんでいることだろう。どちらに転んでも利益が出、かつ別のポジションを立てる機会が現れるからである。
米国の利上げが近づくにつれて、金や原油などコモディティ市場が暴落している。債券投資家のビル・グロス氏などは商品価格の下落に長期的なデフレ圧力を見、また、ここの記事でも商品市場暴落の意味するものを説明してきた。
しかし、フォーブスによるインタビュー（英語）によれば、ジム・ロジャーズ氏はコモディティ市場の超長期的な上昇サイクルは終わっておらず、現在の下げ相場は一時的な調整だと見ている。また、ロジャーズ氏は中国株を保有していることでも知られており、記者からは中国株の上昇とコモディティ価格の上昇が両立するのかという疑問が投げられた。彼はこう答えている。
米国の利上げと中国の景気停滞を原因とする世界同時株安が続いているが、米国株が高値から10%ほど売られる中、市場が短期的なリバウンドを見せるかどうかが注目される。
8月25日の市場は国によって異なる反応を見せた。先進国で一番最初に始まった日本市場は約3%安で開場し、正午にかけて前日比プラスに持ち直す場面も見られたが、再び売られ、日経平均は結局3.96%安で引けている。
量的緩和が今年始まったばかりの欧州市場は強い反発を見せ、ドイツ市場は強気のまま4.97%高で引けた。先程引けたばかりの米国市場は序盤から中盤まで強く推移したものの、最後に売られてS&P 500は1.35%安で引けている。
今回の急落では相場の動きをすべて事前に書いてしまってるので、ドル円が短期間に4円下落しても、書くことは以前の記事の焼き直しになってしまうが、一応纏めておこう。
米国時間で8月24日の朝、ニューヨーク証券取引所の取引開始直前にS&P 500先物が大きく売られ始め、それに伴いドル円が120円前後の位置から116円台まで一気に滑り落ちた。米国の株式市場の取引開始とともにS&P 500とドル円は一旦底値を付けて反発し、特にドル円は119円前後まで回復している。
世界同時株安は日本市場で止まることなく、月曜の日経平均は-4.61%の下落となり、リスクオフによって売られたドル円は一時120.20近くまで落ち込んだ。
上記の記事ではドル円の買い下がり開始を120前後と説明したので、そのポイントに到達したことになる。この120というポイントは随分前からドル円の買い下がり開始点として言及しており、なかなか到達しないのでしびれを切らした読者もあるかもしれないが、この保守的な設定には理由があったのである。
米国利上げ前の世界的な株式市場急落は、ここでもずっと言及してきたことで、読者のなかに驚きはないだろうが、それでも良い銘柄まで売られている現状ではパニックになりかねないので、長期的に何が不変なトレンドで、急落のなか何を拾えばいいのかを再度纏めておこう。
円安トレンドは不変
先ず、リスクオフでどれだけ円高になろうとも、万一米国が利上げを撤回しようとも、円安は不変のトレンドである。
2015年4-6月期の日本の実質GDPが発表され、前年同期比（以下同じ）で0.71%の成長となった。
報道では前期比のマイナス成長ばかりが強調されているが、季節要因を取り除ける前年同期比で見れば、前期比ほどに悪い数字というわけではない。しかし、それでも日本経済が弱いのはどうしようもない事実ではある。内訳を見てゆこう。
2015年4-6月期のForm 13Fが発表され、機関投資家の6月末の株式ロングポジションが明らかになった。以下は前回の記事である。
機関投資家は前回からポジションをどのように変えたのだろうか？ 以下に見てゆきたい。
ソロス氏は臨機応変に銘柄を入れ替え
資料によれば、ジョージ・ソロス氏のソロス・ファンド・マネジメントは粛々と銘柄の入れ替えを行っているようである。
続きを読む 2015年2Q Form 13F: ソロス氏はFacebook買い増し、Alibaba売却、アインホーン氏は不調のポジションをほぼ維持
中国が人民元の基準値を2%切り下げたことによって各国の株式市場が下落している。切り下げの経済への影響は各国様々であるが、基本的には以下の通りである。
中国に関して一番心配されているのはドル建て債務の増加である。通貨切り下げは中国の輸出業の助けになるが、米国の利上げによる中国の債務バブル（株式バブルではない）崩壊が懸念されているなかで、ドル建ての債務が増えることが致命傷になる可能性がある。
利上げとは、自国の経済の状況に照らして中央銀行が自分の裁量で決められるものと思われがちだが、実際はそうではない。他の中央銀行の状況によって大きく左右されるのである。
事実、Fed（連邦準備制度）は利上げの必要性に迫られており、米国が株式市場や債券市場の暴落を望まない限り、実際のところFedに選択肢はない。そして中央銀行に選択肢がない状況とは、投資家が中央銀行の動きを予想できる状況であり、グローバル・マクロ戦略にとって格好の投資機会なのである。
ドル高についてはこれまで、ドル高が行き過ぎればFedは利上げを止めるどころか量的緩和を再開することもできると書いてきたが、債券投資家のグロス氏などが主張するように、どうやらFedは量的緩和の危険性に気付いているようであり、しかもその副作用を最小限に押さえるため、随分前から準備をしてきたようである。