上がったと言っても米国株の話である。日経平均も反発してはいるが、ドルが軟調のため米国株ほど上がっていない。まずは米国株のチャートを見てみよう。
次は日経平均のチャートである。
上がったと言っても米国株の話である。日経平均も反発してはいるが、ドルが軟調のため米国株ほど上がっていない。まずは米国株のチャートを見てみよう。
次は日経平均のチャートである。
先週の記事で久々に個別株を紹介したのでフォローしておこう。ここ数ヶ月個別銘柄を扱わなかったのは、相場全体が荒れており、個別株の上下よりも相場全体の上下を予想しなければ意味がない相場となっているからであるが、それでもポートフォリオに良い銘柄を組み込んでおくことは重要である。
では前回紹介した銘柄を順番に見てゆこう。先ず大成功であったのは、以前から紹介していた米国のタンカー運営会社Teekay Tankersである。 続きを読む 米国株、日本株、イギリス株、ドイツ株の個別銘柄フォローアップ
前回の記事では世界同時株安が何処まで下がりうるか、厳密に言えば何処まで下がれば中銀が動くかを書いたが、そこまで下がった場合、世界同時株安前から薦めている空売りについてはどうすべきかを議論する必要がある。
これまで薦めてきたポジションはショートの多いロング・ショートであるが、株安が中銀の動く領域に達した場合、ネット(差し引き)で空売り超となっている分については手仕舞ってゆく必要がある。この時に売りを減らすべきか買いを増やすべきかであるが、個別銘柄では現時点でもかなり魅力的なものがあるため、株式指数の空売り分を減らすよりは、個別株の買いを増やすことでロングを増やしてゆくのが良いだろう。
そこで、今回の記事では英国株、米国株、日本株、ドイツ株など先進国の株式市場から魅力あるものを紹介したい。 続きを読む 世界同時株安で買うべき銘柄は? 空売りはどう手仕舞うべきか?
2015年ももう後半であり、金融市場は金や原油などコモディティ価格の下落、米国の利上げ、中国株の暴落など、様々なトレンドが入り混じる様相を呈している。
これまでの単なる量的緩和相場とは異なる状況であり、単純に中央銀行に従っていれば利益が出るという状況ではない。そこで、ここで一度、世界の金融市場を俯瞰してみたい。個別銘柄よりもマクロ的分析が必要な場面なのである。
米国株
先ず、マクロで見れば米国株は買う理由のない資産クラスである。量的緩和が終わり、利上げを控えていることで、株式から債券への資金流出が懸念されている。ファンダメンタルズで見ればバブルではないが、割高であることは確かである。
7月8日の日経平均は600円安、3%以上の急落となった。上海市場は5.9%安と、中国政府の介入にもかかわらず暴落が止まらない。
折しも前日の記事で弱気相場を示唆したところで、タイミングが良すぎたのだが、もう一度その部分を引用しよう。
株式市場の世界的な荒れ模様とは対照的に、個人的には金融市場はあまりに凪であると思っている。ポジションをほとんど持っていないからである。個別株は別として、マクロ的なポジションはほとんど精算してしまった。投資先が見つからないのである。
株式は高すぎ、債券はバブルであるが一度の利上げでは揺るがず、ドル円もユーロドルもまだ高く、金の買い時はまだであり、ギリシャの株式市場は閉まっている。ポジションをこれほど精算したのは、2013年5月の日本市場の急落前以来である。
かくして2013年5月以来の急落となりそうである。
債権団の要求にNoを宣言したギリシャの国民投票から2日が経ち、ユーロ圏各首脳が交渉に向けて動きを見せている。
先ず、これには驚いたが、バルファキス財務相が辞任した。国民投票後の交渉で、ドイツのショイブレ財務相らと折り合いの悪いバルファキス財務相が交渉の場に行くのはギリシャにとって不利に働くとツィプラス首相が判断したためで、事実上の更迭である。
さて、ついに長期金利が上がり始めた。Fed(連邦準備制度)の量的緩和終了後も、欧州の低金利に合わせる形で低く抑えられていた米国の長期金利は、半年ぶりの水準である2.5%まで上がり(債券価格の下落)、何より市場を驚かせたのは、マイナス金利入りも目前かと思われたドイツの10年債が、4月の0.1%から1%まで大幅に上昇したことである。
上記の記事の通り、ドイツの国債は2014年1月にECB(欧州中央銀行)の緩和を一番最初に織り込み始めた金融資産であり、その頃から4月まで、一貫して強い上昇トレンドにあった。
これが短期的な調整かと問われれば、少なくとも下落の意味は重大であると答えたい。量的緩和の最中にこのような下落があるということは、米国債も日本国債も経験してこなかった。ECBが先進国最後の量的緩和であるということ、そしてECBが出口戦略を考えるときに、量的緩和で債券価格を支えてくれる他の国がないということを、投資家が恐れているのである。 続きを読む 長期金利が世界的に上昇、単なる調整ではない: 相場観と個別株レビュー
2015年1月にECB(欧州中央銀行)が量的緩和を導入して以来、ユーロ圏経済は着実に回復している。量的緩和導入時の記事で、失業率に改善の余地が大いにあるユーロ圏では、労働市場が完全雇用に達している日本よりも速いスピードでインフレ率が改善すると書いたが、それにしても予想以上のスピードである。
物価指標や失業率など、ユーロ圏の各指標を分析したい。先ずはドイツの物価のグラフからである。
5月7日、フランクフルト国際空港などを保有・運営するドイツのFraport (XETRA:FRA、Google Finance)は2015年1-3月期の決算を発表、売上高は前年比10.8%増の5.8億ユーロ、純利益は前年比76.7%増の1060万ユーロとなった。決算を受けて7日の株式市場では3.8%高で取引を終えた。以下の紹介記事の時点より9.7%上昇したことになる。
決算の内容としては、原油安による世界的な航空旅客増加の恩恵を受けた形となる。旅客数が前年比2.7%増となったフランクフルト国際空港に加え、70.01%を保有するペルーのリマ国際空港では8.6%の増加、24.5%を保有する西安国際空港では17.6%の増加、10%を保有するインドのデリー国際空港では13%の増加となった。 続きを読む 個別株: ドイツの空港保有会社Fraportは原油安で好決算、米保険会社のLincoln Nationalは債券安で堅調
1月22日にECB(欧州中央銀行)がマネタリーベースを2倍にする量的緩和を発表した。詳細は上記の記事で見ることができるが、とりあえずは欧州市場のみならず米国市場でも、株式・債券ともに好感した形となった。市場の上昇が短期的にどれだけ続くかは分からないが、分かっていることはユーロ圏の低金利が続くということ、そしてその間ユーロ安・ドル高が維持されるということである。
大手の不動産株などは、既にこれらの要素を織り込み始めている。長らく紹介してきたパリの不動産会社Gecina (EURONEXT:GFC)は、量的緩和を受けて連日上昇し、紹介時の株価€97から17%上昇した。€118程度まで上がれば徐々に利益を確定していって良いだろう。
このように既に上がってしまった銘柄もあるが、不動産株や輸出株などの中には、これからでも買える銘柄がまだ存在する。今日はそのような銘柄の中から2つを紹介したい。 続きを読む ECBが量的緩和を発表、買うべき銘柄は何か?