引き続き、アメリカ大統領選挙後の金融市場について著名投資家の意見を聞いてゆこう。今回はジム・ロジャーズ氏である。
ロジャーズ氏はジョージ・ソロス氏とともにクォンタム・ファンドを立ち上げたことで知られ、ロジャーズ氏が所属していた頃のクォンタム・ファンドは凄まじいパフォーマンスを叩き出した。その後ロジャーズ氏は「引退」して自分の資産のみを運用しているが、本人は「引退」と言いながらも世界中で誰よりも多くのマーケットをリサーチしている人物でもある。
「米国の株式市場」カテゴリーアーカイブ
トランプ氏勝利で大儲けしたヘッジファンド運用者たち
2016年アメリカ大統領選挙におけるドナルド・トランプ氏の当選は金融市場では驚きをもって迎えられ、結果としてマーケットは大いに荒れた。しかしそのような相場でもトランプ氏の勝利に賭け、その結果大きな利益を得た投資家たちが居る。Fortune誌（原文英語）が伝えている。
マクロ経済学の最先端を行くドナルド・トランプ大統領の経済政策
ドナルド・トランプ氏がアメリカ大統領に就任するに際して、トランプ氏の財政政策および金融政策について語り始める時が来たと思う。
トランプ政権の経済政策の詳細はまだ明らかになっていない。しかし全体の方針は明らかになっている。そしてトランプ氏の主張を辿れば辿るほど、トランプ政権の経済政策がマクロ経済学界における最先端の潮流に合致していることが明らかになってゆくのである。
アメリカ大統領選前夜に市場に落ちていた無料のドルについて
アメリカ大統領選挙がドナルド・トランプ氏の勝利で終わってから最初の週末であり、投資家たちはそれぞれその後の戦略を考えていることだろう。
投票日にトランプ氏の優勢が伝えられた時、市場は大いに荒れた。株式市場は一度大きく下げ、それから一日で上昇に転じた。債券は世界的な大幅安となった。そうした動きを正確に予測出来た投資家は少なかっただろうが、しかし実は投票日の直前にほとんどリスクもなしに利益を得られる投資機会、いわゆる「市場に落ちているお金」が存在していた。これを拾っていなかったことを後悔しているのだが、投資アイデアの参考になるかもしれないと思ったのでここで紹介したい。
ドラッケンミラー氏が金売却、世界経済に「非常に、非常に強気」
ドナルド・トランプ氏がアメリカ大統領選挙で勝利してから、多くの投資家が投資判断の修正に迫られている。そのいくつかは報じる価値があるが、先ずは世界経済に一番強気なものから取り上げよう。かつてジョージ・ソロス氏のもとで働き、ソロス氏とともに1992年のポンド危機におけるポンド空売りを行ったスタンレー・ドラッケンミラー氏である。
トランプ大統領誕生で米国株空売り、米国債買いのリスクオフポジションを手仕舞い
アメリカ大統領選挙においてドナルド・トランプ氏が勝利したことを受け、先月開始した米国株の空売り、米国債の買いのポジションを両方ともクローズした。
ポジション解消の理由はトランプ大統領の減税政策と財政出動がどの程度株式市場にプラスの影響を与えるかが不透明であるため。いずれにせよトランプ大統領で株安というのは理屈にあっていない。株安になるならば別の理由であるべきである。これでわたしのポジションはほぼゴールドの買い一本に戻る。
しかし今日はそのようなことよりもトランプ氏である。アメリカ人までやってくれるとは正直思っていなかった。
アメリカ大統領選挙開票: トランプ氏優勢でドル円暴落、株式市場も暴落
アメリカ大統領選挙の開票が進んでいる。初期の開票結果速報ではドナルド・トランプ氏の劣勢が伝えられたが、その後盛り返し、フロリダやオハイオ、ノースキャロライナなどのいくつかの重要な州でのトランプ氏優勢が伝えられている。
それでも票数はかなりの接戦となっているが、金融市場はほぼ全面的にトランプ氏当選を予想しているようである。
米国利上げグローバルマクロ投資戦略: 米国株空売り、米国債の買いを開始
2016年はこれまで金投資を主なポジションとしてきたが、米国の利上げが佳境を迎えていることを踏まえ、新たなポジションを開始する。米国株の空売りと米国債の買いである。
アメリカ経済見通し: 低金利と原油反発が辛うじて支える第3四半期GDP
わたしを含め、米国利上げの先行きを見守る投資家が心待ちにしていた7-9月期アメリカGDP速報値が発表された。実質GDP成長率は1.50%（前年同期比、以下同じ）となり、前期の確報値1.28%からやや持ち直したものの、昨年末にわたしが減速を予想して以来、アメリカの経済成長率は強いとは言えない状態が続いている。
Fed（連邦準備制度）のイエレン議長は明らかにアメリカ経済の減速を気にしているが、1.50%という数字は利上げを決めるにも撤回するにもやや中途半端な数字であり、したがっていつものように内訳を見てゆく必要がある。
明らかに長期停滞論を意識しているイエレン議長
フィッシャー副議長に続き、次はイエレン議長である。アメリカの利上げが議論されるなかで、わたしが2015年末から主張し続けてきたアメリカ経済の長期的減速トレンドが、Fed（連邦準備制度）の高官たちによってようやく認識されようとしている。
バーナンキ前議長やECB（欧州中央銀行）ドラギ総裁を教え子に持つことで知られるフィッシャー副議長が、アメリカ経済は長期的な減速局面にあるとするいわゆる「長期停滞論」に言及したことは既に報じたが、今度はイエレン議長である。
イエレン議長はボストン連銀が主宰する会議で講演を行った（原文英語）。昨今の経済減速は金融危機の余韻が続いているものであるとして分析する内容であり、タイトルは「金融危機後のマクロ経済研究」となっている。イエレン議長が2008年のリーマンショックを意識していることが伺える。