最新のケース・シラー住宅価格指数によれば、アメリカの1月の住宅価格は前年同月比で19.2%の上昇となり、12月の18.9%から僅かに加速した。
これは当然時間差で家賃にも波及するため、アメリカの消費者がインフレに苦しむ様子が見て取れる。そしてこの時間差ということが今回の記事のテーマである。住宅価格から派生して金融引き締めが株価にどういう影響を及ぼすかについて論じたい。
続きを読む 金融引き締めはインフレ率より先に株価を退治してしまうだろう最新のケース・シラー住宅価格指数によれば、アメリカの1月の住宅価格は前年同月比で19.2%の上昇となり、12月の18.9%から僅かに加速した。
これは当然時間差で家賃にも波及するため、アメリカの消費者がインフレに苦しむ様子が見て取れる。そしてこの時間差ということが今回の記事のテーマである。住宅価格から派生して金融引き締めが株価にどういう影響を及ぼすかについて論じたい。
続きを読む 金融引き締めはインフレ率より先に株価を退治してしまうだろうこれまでは逐次報じることはしていなかったが、インフレの世界で気にしなければならない経済データといえば住宅価格だろう。12月分のケース・シラー米国住宅価格指数が発表され、前年同月比で18.8%の上昇となった。
続きを読む 12月のアメリカの住宅価格は18.8%上昇、サブプライムバブルを大きく上回るアメリカの株式市場がまた史上最高値を更新した。表向きには米中通商合意を好感したということになっているが、第一段階合意がほとんど意味のないものであることは以下の記事で指摘した通りである。
この記事を読んでもらえば分かるが、株式市場は少なくとも米中通商合意で上がっているのではない。結局は金利とそれが実体経済に及ぼす影響なのである。
続きを読む 鈍化していた米住宅価格の伸びは回復するのか2016年11月のアメリカ大統領選挙でトランプ氏が勝利して以来、金融市場はトランプ政権の経済政策を期待して好調に推移している。しかしその政策はまだ議会を通ってもいないため、投資家は現在「金融市場が先に反応してから後で政策が実際に行われるまで」の空白の期間に置かれていることになる。この空白の期間の金融市場とアメリカ経済がどうなるかについて、具体的に検討すべき時期だろう。
2008年の金融危機に関する書物を読み返している。量的緩和バブルの崩壊について、本気でタイミングを計り始めるべき時期が近付いているからである。
いわゆるリーマンショックにおけるバブル崩壊について、ここでももう一度検証しておくべきだろう。バブル崩壊はどのような順序で起きたのか? 崩壊の前兆となった経済統計は何であったか? この記事では当時の株価や住宅価格など、様々なデータを振り返ってみたいと思う。