世界最大のヘッジファンド、ブリッジウォーター創業者のレイ・ダリオ氏がついにアメリカ大統領選挙におけるトランプ氏勝利後の世界経済について語り始めた。大統領選後の金融市場については、これまでジム・ロジャーズ氏など様々な投資家の意見を紹介してきたが、そのなかで個人的にもっとも信頼するのがこのダリオ氏である。
そしてそのダリオ氏が、先進国経済の長期停滞、そして低金利の時代が終わったと言っている。正直に言えば結構驚いたが、耳を傾けない訳にはゆかないだろう。
「債券市場」カテゴリーアーカイブ
ガントラック氏: 金利上昇、株高に賭けるのはもう遅い
引き続き、アメリカ大統領選挙におけるトランプ氏当選後の金融相場について、著名投資家の意見を聞いてゆく。今回はダブルライン・キャピタルを率いる債券投資家ジェフリー・ガントラック氏である。これまでジム・ロジャーズ氏やスタンレー・ドラッケンミラー氏などの意見を紹介してきたが、個人的にはガントラック氏の意見により共感を覚える。
ジム・ロジャーズ氏: 金利は間違いなく上がる、しかも世界的に
引き続き、アメリカ大統領選挙後の金融市場について著名投資家の意見を聞いてゆこう。今回はジム・ロジャーズ氏である。
ロジャーズ氏はジョージ・ソロス氏とともにクォンタム・ファンドを立ち上げたことで知られ、ロジャーズ氏が所属していた頃のクォンタム・ファンドは凄まじいパフォーマンスを叩き出した。その後ロジャーズ氏は「引退」して自分の資産のみを運用しているが、本人は「引退」と言いながらも世界中で誰よりも多くのマーケットをリサーチしている人物でもある。
トランプ氏の経済顧問: 利上げは経済成長の証拠で素晴らしいこと
恐らくはこれを先に書くべきだったのだろうが、ドナルド・トランプ次期大統領の経済顧問デイヴィッド・マルパス氏による金融政策および利上げについてのコメントを紹介したい。2017年からのアメリカの金利がどうなるかを気にしている投資家にとっては重要な情報だろう。
マクロ経済学の最先端を行くドナルド・トランプ大統領の経済政策
ドナルド・トランプ氏がアメリカ大統領に就任するに際して、トランプ氏の財政政策および金融政策について語り始める時が来たと思う。
トランプ政権の経済政策の詳細はまだ明らかになっていない。しかし全体の方針は明らかになっている。そしてトランプ氏の主張を辿れば辿るほど、トランプ政権の経済政策がマクロ経済学界における最先端の潮流に合致していることが明らかになってゆくのである。
ドラッケンミラー氏が金売却、世界経済に「非常に、非常に強気」
ドナルド・トランプ氏がアメリカ大統領選挙で勝利してから、多くの投資家が投資判断の修正に迫られている。そのいくつかは報じる価値があるが、先ずは世界経済に一番強気なものから取り上げよう。かつてジョージ・ソロス氏のもとで働き、ソロス氏とともに1992年のポンド危機におけるポンド空売りを行ったスタンレー・ドラッケンミラー氏である。
トランプ大統領誕生で米国株空売り、米国債買いのリスクオフポジションを手仕舞い
アメリカ大統領選挙においてドナルド・トランプ氏が勝利したことを受け、先月開始した米国株の空売り、米国債の買いのポジションを両方ともクローズした。
ポジション解消の理由はトランプ大統領の減税政策と財政出動がどの程度株式市場にプラスの影響を与えるかが不透明であるため。いずれにせよトランプ大統領で株安というのは理屈にあっていない。株安になるならば別の理由であるべきである。これでわたしのポジションはほぼゴールドの買い一本に戻る。
しかし今日はそのようなことよりもトランプ氏である。アメリカ人までやってくれるとは正直思っていなかった。
米国利上げグローバルマクロ投資戦略: 米国株空売り、米国債の買いを開始
2016年はこれまで金投資を主なポジションとしてきたが、米国の利上げが佳境を迎えていることを踏まえ、新たなポジションを開始する。米国株の空売りと米国債の買いである。
アメリカ経済見通し: 低金利と原油反発が辛うじて支える第3四半期GDP
わたしを含め、米国利上げの先行きを見守る投資家が心待ちにしていた7-9月期アメリカGDP速報値が発表された。実質GDP成長率は1.50%（前年同期比、以下同じ）となり、前期の確報値1.28%からやや持ち直したものの、昨年末にわたしが減速を予想して以来、アメリカの経済成長率は強いとは言えない状態が続いている。
Fed（連邦準備制度）のイエレン議長は明らかにアメリカ経済の減速を気にしているが、1.50%という数字は利上げを決めるにも撤回するにもやや中途半端な数字であり、したがっていつものように内訳を見てゆく必要がある。
ECBのドラギ総裁、長期停滞論を否定
ECB（ヨーロッパ中央銀行）のドラギ総裁がベルリンで講演を行い、ユーロ圏で量的緩和によって実現されている低金利は恒常的なものではないとの発言を行った。先進国経済が長期的な低成長のトレンドに陥っているとする、いわゆる長期停滞論を認めるような講演を先日行ったFed（連邦準備制度）のイエレン議長とは好対照となる。
このドラギ総裁の発言はユーロ圏の長期的な金融政策を占う上で重要となる可能性がある。