2018年ではマネタリーベースの縮小と利上げというアメリカの金融引き締めが続いている。金融市場はアメリカの中央銀行に資金を吸収されながら推移しており、去年から報じているようにその金融引き締めが世界市場を不安定にしている。
しかしながら、アメリカの中央銀行に相当するFed(連邦準備制度)は6月のFOMC会合で既に政策金利を2%まで利上げしており、金利が上がりすぎると株式市場に大きな影響が出ることから、今後は利上げがどこで止まるのかということが焦点となってくる。
2018年ではマネタリーベースの縮小と利上げというアメリカの金融引き締めが続いている。金融市場はアメリカの中央銀行に資金を吸収されながら推移しており、去年から報じているようにその金融引き締めが世界市場を不安定にしている。
しかしながら、アメリカの中央銀行に相当するFed(連邦準備制度)は6月のFOMC会合で既に政策金利を2%まで利上げしており、金利が上がりすぎると株式市場に大きな影響が出ることから、今後は利上げがどこで止まるのかということが焦点となってくる。
もう去年からこういう相場になると言い続けているのだが、実際にそうなるまではなかなか理解されないものである。
さて、2月に世界同時株安を引き起こした原因であるところのアメリカの長期金利が面白い動きをしている。米国株も急落しているが、日本株や欧州株、新興国株などがそれよりも数日前から下落を始めているのは読者もご存知の通りだろう。
ドル円のチャートがドル高になっているタイミングでこの記事を読む読者は、「ドル高の間違いでは?」と思うかもしれない。しかし2018年、ドル円のチャートがどうなっていても、一貫して起きているのはドル安である。
ドル円チャートの形にかかわらずドル安というのはどういうことか? これは、ドル円のファンダメンタルズを注視しながら為替をトレードしている投資家には理解してもらえるのではないか。
2018年2月から始まった世界同時株安を的確に予想した債券投資家のジェフリー・ガントラック氏がCNBCのインタビュー(原文英語)で弱気予想を繰り返している。
さて、債券投資家ガントラック氏の予想通り、2月に始まった世界同時株安は一度反発したが再び下落した。
ただ、1度目の急落と2度目の急落で異なる部分が1つある。2度目では、株安の原因となったアメリカの長期金利が急落していることである。
アメリカの中央銀行に相当するFed(連邦準備制度)は3月20-21日に金融政策決定会合であるFOMC会合を行い、0.25%の利上げを行った。これでアメリカの政策金利は1.50-1.75%のレンジとなった。
事前に報じていた通り利上げ自体は市場の想定通りだったので、問題はFedの表明した今後の利上げ方針と金融市場の反応ということになる。
アメリカの中央銀行に相当するFed(連邦準備制度)は3月20日から21日(米国時間)まで金融政策決定会合であるFOMC会合を開催し、新たに決定した金融政策を21日に公表する。
今回の会合はFedの新議長に就任したパウエル議長が率いる初のFOMC会合であり、株式市場が世界同時株安で揺れる中、投資家の注目を集める会合となっているが、今回の会合にはハト派(金融緩和寄り)、タカ派(金融引き締め寄り)の両方向にそれぞれリスクシナリオがあるので、それを説明したい。
2018年2月の初めから始まった世界同時株安だが、株式市場はその後反発し、落ち着きを取り戻したように見える。相場はこのまま何事もなかったように上昇相場に戻っていくのかということが投資家の関心事となっているが、2月の株安を事前に予想していた債券投資家ジェフリー・ガントラック氏は下落方向の予想をしているようである。
利上げとマネタリーベース縮小というアメリカの金融引き締め政策が続く中、株式市場はやや荒れている。
しかしパウエル新議長の率いるFed(連邦準備制度)は株式市場の下落を無視して金融引き締めを続行する意向を表明しており、投資家としては中央銀行の今後の動向が気になるところだろう。このまま引き締めが続き、市場は下落してゆくのか? 中央銀行が株式市場に反応しない以上、利上げを止めることが出来るとすれば、それはアメリカの実体経済が減速する場合である。
アメリカ発の世界同時株安が継続している。表向きの理由はFed(連邦準備制度)のパウエル議長の発言などだが、そうした直接的な材料がなかったとしても同じような動きになったことだろう。