その絶好の機会が来るかもしれない。理由を順に説明してゆきたい。
先ず、読者には周知の通り、わたしは最近株式市場のポジションをすべて利益確定し精算した。これらは基本的に米国株を対象としたポジションであった。
その米国株は岐路に立っている。Fed（連邦準備制度）は利上げを躊躇っており、利上げ回数の見通しを引き下げた。アメリカの株式市場はこれを好意的に受け止め、世界同時株安から回復、史上最高値付近で推移している。
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2016年、日銀に残された追加緩和の手段とその影響を議論する
黒田総裁は表面上平静を保っているが、2015年末より明らかに日銀の金融緩和が市場に効いていない。このことについては以前より報じている通りである。
では日銀はもう効果的な追加緩和が出来ないのか？ そうかもしれない。しかし効く効かないにかかわらず、手段が完全に枯渇したわけではない。この記事では可能性のあるあらゆる追加緩和の手段について網羅し、金融市場や経済への影響を考察したい。
ドル円反発は本物か？ 2016年、円安は再び長期トレンドになるか？
ドル円が反発している。これまでに指摘してきた通り、金利先物市場が織り込む2016年の利上げ回数がゼロというのは行き過ぎだったのであり、市場が再び利上げを織り込み始めているのである。現在の金利先物市場の織り込みは1回となっている。これでもFed（連邦準備制度）の主張する2回よりは少ないが、いずれにせよ今年の利上げ回数は1回か2回だろうと予想している。
このまま米国が利上げを行えばドルは上がり続け、ドル円は長期的にも上昇してゆくのか？ この記事ではもう一度、ドル円の見通しを確認してみたい。
ジョージ・ソロス氏が中国の不動産バブル崩壊を説明する
著名ファンドマネージャーのジョージ・ソロス氏がニューヨークのイベントで中国の不動産バブルについて話したようである。Bloomberg（原文英語）が伝えている。
ソロス氏と言えば、2016年1月にダボスで「中国経済のハードランディングは実質的に不可避」と述べて中国政府を激怒させていたが、気にも留めていないのだろう。
利害関係に縛られた政治家や企業家とは違い、市場だけを相手にすればいい投資家は言論の自由を謳歌している。ソロス氏の議論を順に見てゆこう。
株式市場の全ポジションを決済し利益確定、コモディティ市場に注力
株式市場の全ポジションを一旦閉じることにする。これまでにも言及してきたが、米国株と米国の金融政策を巡る状況が予定よりも早く次の段階へ進みつつあるからである。先ずは2015年11月に立てた2016年の投資戦略を振り返ってみたい。
この記事に書いた2016年の米国株の見通しは、10%から30%程度の急落は起こりうるが、バブルの完全な崩壊はまだ起こらず、しかし株価は上昇もしない、というものであった。その後、株価はどうなったか？
2016年半ば、著名ヘッジファンドマネージャーらの相場予想を採点する
2016年も半ばに差し掛かっているが、この辺りで著名ファンドマネージャーたちの2016年相場見通しを振り返り、どれだけ当たっているかを採点してみようと思う。
ここでも随時取り上げてきた通り、年末から年始に掛けて、様々な著名投資家が2016年の金融市場を占っていたわけだが、その後の相場の推移はどうなっただろうか？ ジョージ・ソロス氏やジム・ロジャーズ氏など、著名人の予想の結果を見てゆきたい。
ドーハ産油国会合結果速報: 合意なし！
とんだ茶番であった。4月17日にドーハで行われたOPEC及び非OPECの産油国会合で、原油市場の供給過剰を改善するために増産凍結で合意がなされるとの思惑から、ここのところ原油価格が上昇していたが、産油国会合は何と合意なしで終幕した。空売りの好機を伺いながらポジションを徐々に組み始めていた投資家としてはかなり拍子抜けである。
ちなみに週末までのWTI原油価格は以下のようになっていた。
世界最大のヘッジファンド運用者が相場で個人投資家が勝てない理由を説明する
世界最大のヘッジファンド、Bridgewatersを運用するレイ・ダリオ氏が、Bloombergのインタビューで個人投資家へのアドバイスを送っている。彼は同時に個人投資家が負けるトレードとはどういうものかについて話しており、損をしないためにはどうすれば良いかを説明している。
原油価格上昇で空売りの好機か: ドーハ産油国会合、サウジアラビアとロシアの増産凍結合意
2016年4月、原油価格が年始来高値を更新した。現在40ドル台で推移している。
ロイターなどの報道ではサウジアラビアとロシアが増産凍結で合意したと報じられており、4月17日にドーハで開かれる産油国会合への期待が高まっていると思われるが、この急騰は個人的には売りを仕込む絶好の機会だと見ている。
2016年米国利上げ予想とインフレ率推移の見通しについて
2016年、米国は利上げを行おうとしている。アメリカ経済は減速しているが、食品とエネルギー価格を除いたコアCPI（消費者物価指数）は上昇に転じており、このインフレのトレンドが長期的なものであれば、Fed（連邦準備制度）は経済の減速にもかかわらず、利上げを強行する必要に迫られる可能性がある。
そこでこの記事では一度、アメリカのインフレ率の現状とその展望、想定される利上げの時期や回数、そして利上げとインフレ率が株価やドル、金価格などに及ぼす影響を論じてみたいと思う。