トランプ政権への期待の高まりから、金融市場は経済成長とインフレへの期待を取り戻している。株式市場と金利はともに上昇しているが、リスクオフで買われる金相場は逆に暴落となっている。ここでも2015年12月から続けていたゴールドの買いポジションについて、選挙の直後に利益確定したことを伝えている。
しかし金価格は何処まで下がるのだろうか？ 前回の記事ではアメリカのGDPとインフレ率の推移見通しを概算したが、その情報を使えば金価格の適正値についても計算出来るはずである。したがって本稿ではアメリカ長期金利に続いて金相場の見通しを占ってみよう。
アメリカ大統領選挙でドナルド・トランプ氏が勝利して以来、世界の金融市場は以前とは全く異なる動きを見せているが、そのなかでもっとも重要なのが高騰したアメリカの長期金利である。為替も株も金利を見て動くからである。
長期金利とは10年物国債の金利のことであり、その数値は今後10年の米国経済の成長率とインフレ率について市場がどう予想しているのかを示すものである。また、住宅や自動車のローンの金利などにも影響を与えるために実体経済にとっても重要であり、そして何より、これまで低金利が支えてきた株式市場が低金利なしでどれだけ保つのかという問題もある。
そうしたことを考えるためには、長期金利がどの水準ならば高すぎ、どの水準ならばそうではないのかということを明確にする必要がある。したがってこの記事では、米国経済の成長率とインフレ率を考えたときに長期金利はどの水準であるべきなのかについて考察してみたい。
ドイツの率いるEU（欧州連合）が本格的にナチス・ドイツ的輪郭を表しはじめている。あからさまな言論統制など独裁者と中国共産党がやるべきものだが、そこにEUは名前を連ねたいらしい。
アメリカ大統領選挙でトランプ氏が当選してから世界の金融市場は大きく変化した。アメリカの政治的転換の影響を受けて、株価も金利も為替も目覚ましい動きをしている。
トランプ政権の経済政策についてはまだ詳細が明らかになっているわけではないが、投資家にとって現状の市場の反応を幅広く把握しておくことは重要だろう。よって一度、米国株や金利、ドルの動きなどの基本的なところから、メキシコなど新興国の為替、ヨーロッパや中国の市場まで、一度包括的に取り上げてみたい。
イギリスのEU離脱とアメリカ大統領選挙におけるトランプ氏の勝利を経て、リベラルな方々の言い訳が始まった。元米国財務長官で著名な経済学者のラリー・サマーズ氏が、少し待って欲しい、ポリティカル・コレクトネスは悪くなかったのだと嘆願している。
是非言い分を聞いてみよう。われわれはあなたがたとは違い、他人の口を無理矢理塞ごうとする根性は持ち合わせていない。われわれはあなたがたよりオープンである。だからあなたがたの話を聞こうではないか。
世界最大のヘッジファンド、ブリッジウォーター創業者のレイ・ダリオ氏がついにアメリカ大統領選挙におけるトランプ氏勝利後の世界経済について語り始めた。大統領選後の金融市場については、これまでジム・ロジャーズ氏など様々な投資家の意見を紹介してきたが、そのなかで個人的にもっとも信頼するのがこのダリオ氏である。
そしてそのダリオ氏が、先進国経済の長期停滞、そして低金利の時代が終わったと言っている。正直に言えば結構驚いたが、耳を傾けない訳にはゆかないだろう。
引き続き、アメリカ大統領選挙におけるトランプ氏当選後の金融相場について、著名投資家の意見を聞いてゆく。今回はダブルライン・キャピタルを率いる債券投資家ジェフリー・ガントラック氏である。これまでジム・ロジャーズ氏やスタンレー・ドラッケンミラー氏などの意見を紹介してきたが、個人的にはガントラック氏の意見により共感を覚える。
引き続き、アメリカ大統領選挙後の金融市場について著名投資家の意見を聞いてゆこう。今回はジム・ロジャーズ氏である。
ロジャーズ氏はジョージ・ソロス氏とともにクォンタム・ファンドを立ち上げたことで知られ、ロジャーズ氏が所属していた頃のクォンタム・ファンドは凄まじいパフォーマンスを叩き出した。その後ロジャーズ氏は「引退」して自分の資産のみを運用しているが、本人は「引退」と言いながらも世界中で誰よりも多くのマーケットをリサーチしている人物でもある。
2016年アメリカ大統領選挙におけるドナルド・トランプ氏の当選は金融市場では驚きをもって迎えられ、結果としてマーケットは大いに荒れた。しかしそのような相場でもトランプ氏の勝利に賭け、その結果大きな利益を得た投資家たちが居る。Fortune誌（原文英語）が伝えている。
恐らくはこれを先に書くべきだったのだろうが、ドナルド・トランプ次期大統領の経済顧問デイヴィッド・マルパス氏による金融政策および利上げについてのコメントを紹介したい。2017年からのアメリカの金利がどうなるかを気にしている投資家にとっては重要な情報だろう。