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ロスチャイルド卿: 今はリスクを取る時ではない、株価は量的緩和で底上げされている

トルコなどの新興国危機で金融市場がやや荒れる中、ロンドン・ロスチャイルド家の当主であるジェイコブ・ロスチャイルド氏が、自身の運営するRIT Capital (LSE:RCP)の中間期レポートで自分の相場観を語っているので紹介したい。

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トルコリラ暴落も、トランプ大統領の貿易戦争も、何も関係がない

市場がやや荒れている。ドル円は順当に下落しており、日経平均も値動きが荒々しくなってきた。

主流メディアではトルコリラの暴落が原因だとか、トランプ大統領の貿易戦争が原因だとか、色々言われているが、そうしたものは一切本質的な原因ではない。すべてはアメリカの金融引き締めによって、2008年以来ばら撒かれた量的緩和マネーが大量流出しているのである。

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トルコのエルドアン大統領、通貨暴落で会心のギャグを飛ばす

アメリカのトランプ大統領がトルコ政府に拘束されたアメリカ人牧師の解放を求めてトルコに対し経済制裁を宣言し、トルコの通貨リラが年始から40%の暴落となっている件で、窮地に陥っているトルコのエルドアン大統領は会心のギャグを飛ばした。APFが伝えている。

あちらにダラー(ドル)があるなら、こちらにはアラー(神)がいる。

本当に大丈夫なのか? 前回の発言といい、もっと真剣に捉えなければ大惨事になりかねない状況だと思うのだが。

JPモルガンCEO: 長期金利は5%まで高騰する可能性あり

アメリカが未曾有の金融引き締めを続けるなか、JPモルガンのCEO、ジェイミー・ダイモン氏が長期金利の更なる高騰を警告している。世界の金融市場を左右するアメリカの長期金利は、2月に3%近くまで上昇したことで世界同時株安を引き起こしているがダイモン氏は5%まで上昇する可能性を示唆している。

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ドラッケンミラー氏: 量的緩和が深刻なデフレの原因となる

ジョージ・ソロス氏のクォンタム・ファンドを率い、1992年のポンド危機でポンド空売りを行い成功したことで有名なスタンレー・ドラッケンミラー氏が、アレキサンダー・ハミルトン賞の授賞式でスピーチ(原文英語)をしている。今回は量的緩和について語った部分を紹介したい。

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ドラッケンミラー氏: 中国経済は日本のバブル崩壊の二の舞になる

ジョージ・ソロス氏のクォンタム・ファンドを率い、1992年のポンド危機においてポンドの空売りで儲けたことで有名なスタンレー・ドラッケンミラー氏がアレキサンダー・ハミルトン賞の授賞式でスピーチ(原文英語)をした。この中で彼は中国経済の先行きについて語っている。アメリカの金融引き締めで中国株が暴落するなか、ドラッケンミラー氏の見方を紹介したい。

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2月に世界同時株安を引き起こした長期金利が再び上昇している

新興国とコモディティ相場における暴落については既に書いたので、今度は基本に戻り金利の話をしたい。日本の個人投資家がどれだけアメリカの金利をチェックしているかは分からないが、アメリカの金利は世界中のすべての資産価格を決めているのである。当然、ドル円や日本株もアメリカの金利によって上下する。

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日本の株式市場の崩壊はもう始まっている

アメリカが金融引き締めを開始してから2年以上が経過している。利上げとともに量的緩和の逆回転である量的引き締めも行なっているが、少なくとも先進国の主要な株価指数はいまだ史上最高値付近からそれほど下落しておらず、日経平均などだけを見ていると金融引き締めは問題なかったのではないかと思うかもしれないが、世界の市場を見渡してみれば暴落の日が着実に近づいていることが分かるということを、ここ最近連日書いている。

これまで様々な世界市場のチャートを交えて説明してきたが、今回は日本の株式市場における暴落の論拠となるデータを提示したいと思う。暴落の影はもう日本まで来ているのである。

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