ジョージ・ソロス氏のクォンタム・ファンドを長年運用していたことで知られるスタンレー・ドラッケンミラー氏が、How Leaders Leadのインタビューで経済を予想する方法について語っている。
経済を予想する方法
経済を予想するのは簡単なことではない。例えばFed（連邦準備制度）のパウエル議長はアメリカで物価が高騰していた2021年、インフレは一時的だと根拠なく予想して後から撤回を余儀なくされた。
だがソロス氏やドラッケンミラー氏のようなグローバルマクロ戦略のヘッジファンドでは、経済全体を予想しその方向にお金を賭けることが仕事である。そして事実、彼らはリーマンショックを含む多くの経済危機を事前に予想してきた。
ではドラッケンミラー氏はどうやって経済を予想しているのか。彼は次のように述べている。
わたしが経済をマクロ分析する時には常に、経済の博士号を持っている人々が見るような失業率のような経済統計ではなく、個々の業界を見るようにしている。
マクロを予想するためにむしろミクロを見るということである。彼は次のように続ける。
住宅市場やトラック輸送のような先行指標や、小売業のようなリアルタイムの動向に関して経営者や経営者より1つ下のレベルの人々と話し、こうした業界が好景気だということが分かれば、経済は恐らくこれから強く好調になってゆくと分かる。
逆も同じだ。住宅やトラック輸送などの業界の調子が悪ければ、経済全体もあまり良い方向には行かないだろう。
先行指標と遅行指標
マクロ経済分析において一番重要なことは、経済指標には先行指標と遅行指標があるということである。
コロナ後に一番最初に上がったのが株価や金相場であったように、例えば金融市場は経済が好転する時には一番最初に反応する指標である。
ただ面白いことに、金融市場は経済下降時にはむしろ遅行指標となることが多い。リーマンショックの時に住宅価格が下がり始めてから株価が下落するまでにタイムラグがあったことを思い出したい。以下の記事で説明している。
例えばこのリーマンショックの例で言えば、住宅価格を見ていれば株価暴落を予想できたわけである。
あるいは2018年の世界同時株安で言えば、米国株より先に下落したのは新興国市場だった。当時の記事に以下のように書いてある。
2018年の株式市場で一番最初に下落したのは新興国の株式である。中国やトルコ、アルゼンチンなどの株式と通貨の暴落については、ここでも報じてきた。
当時、新興国の株式は既に暴落していたが、アメリカなど先進国の株価だけが堅調を保っていた。
筆者はそれを株価下落の先行指標だと指摘し続けていた。そしてS&P 500の下落開始直前には、世界市場への最後のとどめとして米国の小型株指数の下落が始まったのである。以下の記事で事前に報じている。
筆者は、これを弱気相場が遂に米国市場に到達した証拠であると見ている。
しかし、多数の投資家は、このような細かい兆候など完全に無視するだろう。新興国は暴落しており、日本株も日経平均以外は既に下がっているが、誰も気にしていない。
そしてその数日後、S&P 500の下落が始まったのである。
先行指標を見つけること
このように、市場や経済で何かが起きる時にはほとんど常に先行指標が警告してくれている。だから投資家は先行指標を見つける必要がある。
リーマンショック前でさえも、多くの人が経済には何も問題はないと考えていた。2018年にパウエル議長の金融引き締めで株価が下落した時も、筆者が警告を続けた一方、パウエル氏はこうした先行指標を無視した。
多くの人がGDPなどのデータを見て、経済は問題ないと言う。だが例えばGDPは遅行指標なのである。GDPが落ち込んでいる時にはそれは既に景気後退になっているということであり、景気後退になってから景気後退になるかどうか考えても遅いのである。
だから多くの人が経済は順調だと思っている時に、投資家は先行指標を見て景気減速の兆候を見つけなければならない。逆に多くの人が悲観している時には、経済が好転する兆候が先行指標に現れていないかどうかを確認しなければならない。
ドラッケンミラー氏は次のように言う。
すべてがバラ色に見えるなら、それは既に株価に織り込まれているはずだ。
だから当たり前に見えることのうち何が間違っているのかということを常に考えなければならない。
結論
ドラッケンミラー氏は経済と金融市場のタイムラグを次のように指摘する。
株式市場が底値から上昇を開始するタイミングがほとんど常に景気が後退し企業利益が酷い状態の時だというのは偶然ではない。
そして株式市場の天井はいつも消費者の消費意欲が高いときで、低いときではない。
一番状況が悪い時が買いのタイミングで、一番状況が良い時が売りのタイミングである。
一番典型的なのはコロナショックの時だろうか。コロナが始まった2020年の始め、株価はまず暴落したが、そこから上昇に転じたのは感染者数が一番多かった時だった。
だから当時、筆者はコロナ第1波におけるアメリカとヨーロッパの感染者数の推移を報じ続け、それが増加から減少に転じるタイミングを毎日考えていた。
2020年のコロナ相場はまさに、状況が一番悪い時が株価反転の瞬間であるという典型例である。第1波の感染者数のピークと株価の底値はほぼ一致していた。
だから株価が暴落している時にはいつ上昇に転じるのかを考えなければならないし、株価が上昇している時にはいつ下落に転じるのかを考えなければならない。
転換点は滅多に来ない。だがそれは転換点を考えなくて良い理由にはならない。
ドラッケンミラー氏は次のように纏めている。
良い方向にせよ悪い方向にせよ経済がこれからどう変わるのかが分からなければ、投資家は変化に翻弄されるだけだ。