引き続きUBSによるDoubleLine Capitalのジェフリー・ガンドラック氏のインタビューである。
2023年に株価は上がるか
ガンドラック氏は2023年のアメリカ経済に弱気である。これから景気後退は避けられず、株価も下がると予想している。
だが良いこともあるという。ガンドラック氏は次のように述べている。
奇妙なことだが、良いことが起きるのは悪いことが始まった時だ。
何が言いたいかと言うと、景気後退が来る。景気後退が険しくなる。そうなれば何が良くなるか。景気後退に対する古典的な反応は、更なる紙幣印刷、もしかしたらゼロ金利、流動性増加、巨額の財政赤字だ。何故ならば、それがこれまで30年間われわれが景気後退を脱出してきた方法だからだ。
そしてそれはインフレの復活を意味する。これを良いことと言うのは奇妙だが、株価はインフレを察知すれば上がる。それを良いことと定義しているわけだ。
要するにガンドラック氏は、これから景気後退と株価下落が起こると予想しているが、景気後退が本当に酷くなり、政府と中央銀行が緩和転換する時には株式は買いだと言っているのだ。
「株価はインフレで上がる」という部分には説明が必要だろう。2022年、インフレで株価は下がった。だが実際には金融市場は2020年からインフレを織り込んでいた。
世界各国で行われたコロナ後の巨額の現金給付が金融市場に流れ込んだため、エネルギー価格や農作物などの世界的上昇は金融市場では2020年から始まっており、ここでは当時そのことを報じている。
そして2020年と2021年には株価も上がった。すべて2022年のインフレを予想して市場が動いたからである。一方で2022年にはインフレ抑制のためFed（連邦準備制度）の金融引き締めが始まり、経済の冷え込みを予想して株価は下がった。
つまり株価はインフレによって上がって下がったのである。米国株のチャートは次のようになっている。
ちなみにウクライナ情勢とは無関係であるインフレの本当の原因については以下の記事に詳しい。
この記事で書いた通り、インフレの原因がウクライナ情勢でないのはただの事実である。だが未だに「だが日本のインフレは別だ」などと言っている人がいるのを見ると人間の頭はもう駄目なのだと思ってしまう。2021年から既に上がっている日本の生産者物価指数を見てみると良い。
一方で消費者物価が2022年から上がり始めたのは、日銀が引き起こした円安と、それまで仕入れ値のインフレを転嫁できなかった店舗が、実際にはまったく無関係のウクライナ情勢を口実にしてようやく商品価格に転嫁出来るようになったからである。
ちなみにガンドラック氏は日銀についてもコメントしている。
2023年の株式市場見通し
さて、インフレと株価はこの後どうなるか。ガンドラック氏は2023年前半の株価下落を予想しており、次のように言っている。
わたしが投資家に奨めるのは、今のところは守りを固めておくことだ。
だが景気後退が本当に深刻化すれば話は別である。何故ならば緩和が来るからである。ガンドラック氏は次のように言っている。
Fedと財政政策が緩和に転換すれば、それは長期的には酷いアイデアだが、われわれはもう長らくその方法に固執しており、2018年と2020年の株価下落を転換させた。
そしてわたしの予想では次の緩和の規模はインフレを再び引き起こすのに十分なものになるだろう。これを良いことと呼ぶのは奇妙だが、それが2023年に考えられる1つの投資機会だ。
だから2022年になってようやくインフレに反応し始めた何も知らない人々とは違い、先回りする金融市場は2020年と2021年はインフレ、2022年はデフレ、そしてガンドラック氏の予想では、2023年後半からインフレになるという。
そしてそうなれば、恐らく株価は上がるだろう。筆者としてはエネルギーや農作物などのコモディティ銘柄の底値買いを奨めている。
何を買うかは投資家次第だが、そろそろ考え始める時期でもあるかもしれない。
結論
ちなみにFedのパウエル議長自身は、インフレが本当に抑制されるまで緩和転換はしない、インフレ打倒をやり遂げると宣言しているのだが、悲しいかな誰も信じていないようだ。
ガンドラック氏は、景気後退に対する政府や中央銀行のこれまでの対応のように、今回も彼らは景気後退には緩和をオウム返しすると考えている。それがインフレを引き起こしたのに彼らは何も学んでいないと読んでいるのだ。彼らはガソリン価格高騰に補助金で対応するような人々だから、それは当たっているだろう。
Fedは2021年に既に起こっていたインフレを「一時的で脅威ではない」と言い張り、2018年に金融引き締めで株価を暴落させながら「株価下落は金融引き締めとは関係ない」と言い張り、パウエル氏より前の時代には、2008年のリーマンショックは「アメリカの住宅市場に限定された局所的な問題」と主張していたのだから、誰も信じなくて当たり前ではある。
何故経済のことを何1つ知らず、それどころか物価高騰を引き起こした張本人である中央銀行家や政治家をクビにしないのか。筆者には理解不能である。